内部被曝と不均一被曝
月刊誌『技術と人間』で編集者をしていたときに手がけた書籍で、一番売れたのが、森江信さんの『原子炉被曝日記』（技術と人間、1979年）。清掃会社から原発に派遣された人による、内部告発の本だった。当時からホールボディカウンターにより内部被曝量は計算されていたが、その会社の労働者への被曝許容量は30mSv/yで、これが東芝の下請けだと15mSv/yになり、企業による差別が横行していた。
また、原爆で被曝した人に見られた「原爆ぶらぶら病」と同様の「原発ぶらぶら病」、無気力状態などの、いわゆる総合的な健康障害が原発労働者に広まっていることを、この本は指摘していた。
また、総合的な健康障害とともに、内部被曝を考える上で重要なのは、1970年代にタンブリンとコクランが提唱した、「不均一被曝」という概念。毒性の強いプルトニウムは微粒粉塵になって浮遊しやすく、そのような「ホットパーティクル」が一つでも肺に入っただけで、α線が肺の近辺を激しく侵し、肺がんになりやすくなる。全体で被曝を平均化するとたいしたことはないとされてしまうが、局所に影響を与える不均一被曝のほうが、はるかにがんを発生させやすいということが指摘された。
このホットパーティクル論争については、高木仁三郎さんの処女作『プルートーンの火』に詳しい（現代教養文庫、社会思想社1976年。現在は七つ森書館『高木仁三郎著作集』４巻に所収）。だが、この不均一被曝については、無視され続けている。
放射能はなぜ健康を害するのか？
放射能は五感で感じられず、煮ても焼いても毒性は減らない。なぜなら、煮炊きは分子レベルの反応で起きていることなので、原子レベルの反応である核分裂は影響を受けない。放射能の毒性を減らすのは、時間の経過だけ。なお、半減期には、「物理的半減期」「生物学的半減期」「有効半減期」の3種類がある。
放射線には、α線、β線、γ線があり、プルトニウムなどのα線は紙一枚で遮れると言われるが、そのかわりとても強いエネルギーをもつ。一番エネルギーが弱いのはγ線。これは電磁波なので、エネルギーは弱いが、透過性が強い。外部被曝はγ線が主要な問題である。
半減期というのは、例えばラジウムは、1605年。α線、β線、γ線を出しながら、みずからを変えていき（崩壊し）、最後は放射線を出さなくなって、鉛になる。いわゆる物理的半減期というのは、放射能の強さが半分になる期間。生物学的半減期は体の中に留まっている期間の指標で、ストロンチウムであれば50年と、非常に長い。物理学的半減期と生物学的半減期をかけあわせたのが有効半減期と言うが、森江さんの調査によれば、コバルト60の有効半減期は、代謝によって徐々に減っていくことを前提に9.5日とされているが、ある程度減ってしまうと、そこからはなかなか減らず、全部は体外へ排出されないということがわかった。セシウム137であれば生物学的半減期は70日とされているが、それで半分になるとしても、最終的に体に留まっているものがあるのではないかということ、そして、その影響がまったく考慮されていないというのが、現在の問題点と考えられる。
放射線には、分子と分子をつなぐ電子を引き離す強いエネルギーがある。それが有害な「電離作用」である。ＤＮＡも分子と分子のつながりなので、それを切断してしまう。α線と紙一枚で遮られるほどしか進まないが、エネルギーが強いため、体内に取り込まれると、近辺の細胞なりＤＮＡを激しく傷つけるということになる。
晩発性放射線障害
放射線を一度に大量に浴びることによる「急性放射線障害」は、被曝がどこまで認められるかという許容線量、この値を超えると危ないという閾（しきい）値、半数致死量、全数致死量といった考えかたに基づいている。実際に急性放射線障害で犠牲者が出たのが、ＪＣＯの臨界事故で、二人の方が亡くなられた。
だが、私たちが、これだけ大量に被曝するということは、ほとんどありえない。問題になってくるのは、「晩発性放射線障害」。「晩発性放射線障害」は、閾値はなく、被曝に応じてリスクが強まるという考えかたに基づいている。ただし、リスクは一人ひとり異なる。例えば一人ひとりを見ればヘビースモーカーでも肺がんにならない人がいるが、集団で見た場合、タバコを吸う人と吸わない人では、吸う人のほうがリスクは強まるということが言えるのと同様のこと。
安斎育郎さんが『がん当たりくじの話』（有斐閣、1988年）という本を書かれているが、被曝に応じて当たりくじに当たる確率が高くなる。これは人数×被曝線量という集団被曝線量の式で算出される。例えば、1万人が1Sv/y被曝するのと、100万人が0.01Sv/y被曝するリスクは同じ、科学者によって数値は違うものの「100人から4255人」の間で、同じ人数のがん死者が増える。人数が多ければ多いほど、被曝量が少なくても被曝によるがんによる死者の数は同じという考え方になる。
政府は1年間1mSvまで大丈夫と言っているが、集団被曝線量でみれば、1000万人の人が1mSv/y(0.001Sv/y)被曝すれば、同じ数だけがんによる死者は増えるわけで、政府のいう1mSv/yまでなら安全というのは、まったく根拠がないことになる。
がんが増える予想発生数で一番高いのが、肝臓や乳腺。それから甲状腺、肺、そして脳とされている。
放射線被曝に関する考え方の歴史
被曝の基準は職業人の被曝問題から始まっている。最初はマンハッタン計画で働いている人に適応された、37億Bq/kgという基準だった。その後、原爆が投下され、アメリカ軍が広島、長崎を調査するにあたって、どれくらいまで被曝したら問題なのかという考え方がでてくることになる。
また、原発を売り込むために、原爆とは違った被曝がどこまで認められるかという考え方が必要になり、ＩＣＲＰ（国際放射線防御委員会）が1950年に作られ、同委員会によって初めて許容線量という概念が出されることになり、最初に年間150mSvというのが設定された。これは職業人が対象だったため、1958年に一般市民に対しては職業人の10分の1という数値が出され、職業人も50mSv/yまでさげられたため、一般人は５mSv/yいう基準ができた。
このときに示されたのが、「リスク・ベネフィット」という考え方だった。例えばエックス線撮影をするときに、被曝するリスクに対し病気がわかるというベネフィットとをバランスして、どこまで許されるかというのが、リスク・ベネフィットの考え方。リスクがあるという前提で、これはあくまで我慢量というのが、許容量の考え方として一般的だったといういことになる。
しかし、1975年にＡＬＡＲＡ（as low as reasonably achievable）の理論というのが出てきた。例えば交通事故で亡くなる人に対し、放射線被曝で亡くなった人が何人いるんだ、そこになんでお金をかけるんだ、というリスク論に基づき、被曝は「合理的に達成可能な限り」低く抑えるべきということで、経済の理論が入れられ、それまでの許容量の考え方が、大きく変えられてしまった。
さらに、スリーマイル島の事故とチェルノブイリ事故を経て、1990年のICRPの勧告で、一般人の非常時の許容量、20mSv/yという数字が出てしまった。日本政府はこれを忠実に福島の人たちにも当てはめた。
もう一つの問題は、被曝労働者。職業人は計画被曝という考え方になり、被曝者に当てはめられず、大量被曝も認められていること。そういうたくさんの被曝労働者がいるということを、考えてほしい。
放射能の影響と相加・相乗作用
電磁波はＤＮＡを傷つけるような強さは持っていないと長らく考えられていたが、近年になり、ＷＨＯも電磁波を発がん性物質と認定した。がんを引き起こす能力はないかもしれないが、がんの発症を促進する能力はあるということで、認定された。
いくつかの動物実験によれば、電磁波にはＤＮＡの修復作用を妨げるという働きがある。ＤＮＡは傷ついても修復を繰り返すが、その大切な機能を電磁波は阻害する。つまり、そのような電磁波や有害化学物質と放射線の影響が重なると、遺伝子を傷つける頻度が加速する可能性があると考えられる。
タバコにもポロニウム210という放射線がごく微量含まれており、これもα線を出す。たばこと放射能、両方の影響で、肺がんが促進されている可能性がある。
乳癌も放射能の影響でなりやすいといわれているが、農薬などの化学物質に多い、環境ホルモンと指摘されている物質を摂取したときにも乳癌になりやすくなり、それらが複合する可能性もある。
現在公開中の映画、「世界が食べられなくなる日」は遺伝子組み換え食品と放射能の問題をとりあげたフランスの映画だが、農薬と遺伝子組み換え食品によって乳癌が増えるという実験結果が紹介されている。それと放射能の影響は重なって考えられる。
放射能の問題に取り組んでいると放射能だけに目がいってしまいがちだが、それだと危ない。震災後、放射能が食べものを汚染してしまったので、食の安全を守るために国産がよいという運動が裏目に出てしまった。輸入食品のほうが安全ではないか、放射能に汚染されている食品のほうが中国から来る農薬汚染された食品より危険じゃないか、という質問を受けたが、そのような考え方自体が問題だといえる。
脱原発は反対でＴＰＰは賛成です、という声もあったりするが、ＴＰＰというのは日本の自給率を40％台から10％台にするというもの。海外への依存率が非常に高くなる。穀物はアメリカへの依存が圧倒的になり、アメリカ産のトウモロコシ、大豆などは、長距離輸送では必然化するポストハーベスト農薬や遺伝子組み換えの問題がある。野菜は中国に依存することになり、中国産野菜には残留農薬の問題がある。
外国産がすべて悪いということではないが、輸入にともなうリスクが生じることは確かなことだ。
ＴＰＰが脅かす食の安全――食品添加物
今、食品添加物が非常に増えている。国によって食文化は異なり、食品の摂取量が異なるため、食品添加はもともと国ごとに承認していた。ところがＴＰＰ参加を前提に承認の国際化という考え方が広がってきた。ＴＰＰ加盟国はアメリカが認めている添加物は認めるという動きに（国際汎用添加物）。アメリカで認めていて日本で認めていないと、日本に輸出できないため、日本でも認めろという理由による。塩をさらさらにするための添加物、フェロシアン化合物が認められ、これまで厚労省は耐性菌が生まれてしまわぬよう抗生物質を添加物として原則認めないといっていたのに、抗生物質のナイシン、ナタマイシンも食品添加物として認められた。さらに国際審査の簡略化が進められた。これはＴＰＰをにらんだ動き。2011年に閣議決定された政府による規制・制度改革に係る方針に基づき、「食品添加物の指定手続きの簡素化・迅速化」措置がとられた。
また、輸入食品添加物、特に中国産が増大している。例えば病院で使われているビタミン剤や食品添加物のビタミンＣなども、国産は皆無。海外産だと製造方法がよくわからず、不純物も多い。甘味料でアレルギーが起きたという、これまで聞いたことのない事例もあった。食品添加物メーカーにいた方に問い合わせたところ、輸入甘味料で、不純物が多くアレルギーを起こしたのではないかという見解だった。不純物に対しては規制も基準もない。
メーカーが食品添加物を混ぜ合わせて納品しているケースも増えている。ビタミンＣと安息香酸ナトリウム（保存料）を混ぜ合わせると有害なベンゼンができるという実験結果もあり、混ぜ合わせることで化学反応が起きてしまうことがある。
ＴＰＰが脅かす食の安全――残留農薬
もう一つの問題が、残留農薬。農薬も緩和を求められている。2006年に日本はネガテイブリスト制からポジティブリスト制に移行し、リストに載っていない農薬は一律0.01ppmという残留基準が適用されることになった。つまり、すべてに網の目がかけられ厳しくなった。その結果、アメリカ産の果物の多種類が出荷停止に。違法なので廃棄処分か積戻しになるという事態が重なり、アメリカ政府はポジティブリスト制をやめろというアクションを起こしている。
ポストハーベスト農薬の一つに、レモン、グレープフルーツ、りんごなどに塗られている防かび剤がある。日本では果物のまわりに塗る農薬という考え方はない。日本で果物に認められているのは、バナナなどへの薫燻剤だけ。だが、アメリカの強い要望により、果物のまわりに塗る農薬を、農薬ではなく食品添加物だとして認めた。それでもアメリカ政府は、農薬と食品添加物と二つの安全評価をするのは負担だというので、農薬でいいのではないかと、簡素化を求めている。
このように、実際にＴＰＰ交渉に参加する話が起きる前から、日本政府は参加を前提としてアメリカ政府とさまざまなやりとりをしていたように思われる。
このような今の食品の状況にあって、放射能の問題を放射能の問題だけで考えてはいけない。絶対に重なりあって影響しあうものだから。
原発を推進してきた４つの理由
今、脱原発の道が逆転して政府が推進の方向に向かっているなかで、あらためて、なぜ原発が推進されてきたかを確認する必要があるだろう。
1973年のオイルショックをきっかけに、石油から原子力への大きな変換が起きた。産油国には中東のように不安定な国が多い。それに対し、ウランを製造している国は、アメリカ、カナダ、オーストラリアなど、安定している国が多い。それで石油から原子力へと転換が行なわれていった。
原発を1基つくるだけで4000億円。これは電気料金でなりたつ、リスクの伴わない建設になる。しかも、電源交付金による大量の土建工事、いわゆる箱物や道路、サッカー場などの建築も原発周辺で大量に発生する。原発は安定した経済効果をもたらすことになる。
昔は旧財閥ごとに丸ごと受注していた。東電はＧＥの沸騰水型、三井・日立系財閥というのが東日本の原発、関西電力はウェスティングハウスの加圧水型軽水炉、三菱系財閥とうのが西日本の原発。三菱系であれば、三菱電機、三菱重工、三菱銀行などが、こぞって関わり、財閥ごともうけるという仕組みをつくっていったのが原発だった。
また、原発の建設のもうひとつの目的は、大量のプルトニウム保有。自民党の議員からときどき、プルトニウムをもたなくちゃ、原爆をもたなくちゃ、ということが言われる。これはアジアの国から強い非難をされる。原発に平和利用はない。100万キロワット級原発を１基動かすだけで、長崎に使われた原爆30発分ものプルトニウムができる。既に日本には相当のプルトニウムが蓄積されているわけで、それが軍事的安全保障のバックグラウンドになっている。原爆をつくること事態はそれほど難しくないので、プルトニウムさえあれば、すぐにできてしまう。
原発は安い電力だと言われ続けてきたが、そこに廃炉の費用などは入っていない。安い電力がなぜ必要かといえば、グローバル化での生き残り戦略だった。しかしそれは、未来の世代につけを回すことだった。アベノミクスで経済成長をめざす今の自民党は、脱原発ではなく原発推進に転換してしまった。
原発はエネルギー生産の方法としても問題がある。原発は電力の大量消費をもたらす。例えば、100万キロワット級の原発の熱出力は300万キロワットあり、残りの200万キロワットの膨大なエネルギーは全部海に流している。都心に原発があれば、その熱エネルギーも利用できるわけだが、政策として原発は都心に作らないとしてきた。原発は、このような硬直したエネルギー。
東電の区域内に原発は一基もなく、すべて東北電力の管内になる。そこから延々と送電線を引いてこなくてはいけない。100万ボルトの電圧をかけて運ぶ送電線の場合、鉄塔の高さは110メートルになる。東京タワーの3分の1の高さの鉄塔を、延々、野を越え、山を越え、山を切り崩し設置し、電気を運んでこなくてはならない。しかも、新潟から東京までに運ぶ間に、およそ2割以上の電気は失われてしまう。その失われた電気は、すべて電磁波になる。つまり、電磁波公害をまきおこしながら電気を運んでくる。
また、原発は出力調整ができずフル稼働を続けなければならず、夜は電気が大量に余ってしまうため、夜間の需要を促進するためにオール電化住宅が進められていった。さらに、一般の人が使わない時間帯対策として、貯水池を上下2つにわけた揚水型発電所を作り、電気を使うときは上から下に水を落として発電し、使わないときは余った電気で下から上にあげるという、無駄なダムをつくらざるをえない。
最後になったが、食品の基準について。
日本には食べものの放射能の基準というのは、長らくなかった。それが最初にできたのが、チェルノブイリ原発事故のあと。最初に出されたのが、放射性セシウムで370Bq/kgという基準値だった。この根拠を当時、取材したところ、輸入食品が対象だった。まさか日本で事故が起きるとは考えられていなかった。食卓で食べる食品のうち3分の１を輸入食品として、そこから年間の被曝量を計算し、年間の被曝線が1.7mSv/yと計算された。当時の規制値は年間で5mSv/yだったので（今は1mSv/y）、5mSv/yの3分の1ならよいだろうということで定められたのが370Bq/kg。
ところが福島第一原発事故が起き、この基準を見直さなくてはいけないということで、非常時の暫定基準ということで、ヨウ素は年間50mSvならよいということで、2000Bq/kg。セシウムについても5mSv/y、500Bq/kgが認められた。
2011年の4月から暫定基準の見直しがなされ、ヨウ素は半減期が8日だからほとんどなくなってしまったということになり、セシウムのみ生涯線量100mSv/yまでなら大丈夫という考え方が食品安全委員会から出され、厚労省は年間1mSvまでなら大丈夫という考え方で、それに基づいて食品は100Bq/kgという基準になった。これが本当に安全かというと、疑問が出てくる。まず、これは内部被曝のみで1mSv/yで計算していて、外部被曝が入っていない。福島の汚染が起きているところにいるケースと関西にいる人とでは条件が違ってくる。また、私たちが日常的によく食べるものとめったに食べないものとで、細やかな対応が必要なのに、作物や食品ごとではなく一律の基準で決められてしまった。よく食べるものは厳しくするべきとかが必要なのに。閾値がないことを前提とした基準の見直しが必要である。乳児については別途定められているが、子どもやおなかの赤ちゃんへの影響は考えられていない。ドイツでは大人8Bq/kg、子ども4Bq/kgいった厳しい基準がある。根本的な見直しが必要である。
〈食の安全を守るために〉
１ 被曝は少なければ少ないほどよい
放射能汚染食品を可能な限り少なくする
測定と情報公開が必須
２ 放射能の性質を知ること
水溶性・土との相性がよい
河川・魚の汚染
３ 多様性
原産地も食材も多様に
４ 放射能と有害物質の相乗効果を避ける
有機や環境保全型農業の食品
加工食品より素材から調理
輸入食品より国産のものを